サステナビリティ

データ一覧

主要経営データ

売上収益
営業利益
セグメント構成費
地域別売上収益・セグメント利益

環境データ

サントリー食品インターナショナルの目標と実績

2030年
目標

  1. 【工場節水】
    自社工場※1の水使用量の原単位をグローバルで20%削減※2
    特に水ストレスの高い地域においては、水課題の実態を評価し、水総使用量の削減の必要性を検証。
  2. 【水源涵養】
    自社工場※1の半数以上で、水源涵養活動により使用する水の100%以上をそれぞれの水源に還元。特に水ストレスの高い地域においてはすべての工場で上記の取り組みを実施。
  3. 【原料生産】
    水ストレスの高い地域における水消費量の多い重要原料※3を特定し、その生産における水使用効率の改善をサプライヤーと協働で推進。
  4. 【水の啓発】
    水に関する啓発プログラムに加えて、安全な水の提供にも取り組み、合わせて100万人※4以上に展開。

2023年
実績

  1. 原単位15年比21%削減
  2. 全世界の自社工場全体での32%で水源涵養活動を実施
    水ストレスの高い地域にある工場においては、
    その33%で活動を実施
  3. Sedexを通した一次サプライヤーの水マネジメントに関する情報を把握
  4. 次世代環境教育「水育」などの
    水啓発プログラム:71万人
    安全な水の提供:36万人
    累計107万人に展開※5
  • ※1
    製品を製造するサントリー食品インターナショナルの工場
  • ※2
    2015年における事業領域を前提とした原単位での削減
  • ※3
    コーヒー等
  • ※4
    目標の100万人はサントリーグループの人数
  • ※5
    累計の107万人はサントリーグループの人数

サントリー食品インターナショナルの水使用実績

エリア 使用量(千m3
2015年
(基準年)
2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
日本 10,708 10,628 10,332 10,240 10,786 2024年
7月末
更新予定
米州 1,286 1,273 1,442 1,505 1,541
欧州 3,861 3,518 3,119 3,315 3,434
アジア 4,490 7,152 6,362 6,208 6,757
オセアニア 562 438 444 424 397
アフリカ 216 129 89 84 0
21,122 23,138 21,789 21,776 22,916
  • 2022年は国内生産10工場、海外生産38工場が対象
  • KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。サントリーグループホームページに第三者保証報告書を掲載しております。

サントリー食品インターナショナルの排水量

放流先 排水量(千m3
2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
河川・湖沼 7,222 6,767 6,703 6,689 2024年
7月末
更新予定
0 0 0 0
下水道 5,785 5,370 5,740 5,259
その他
(植栽への散水など)
0 0 0 0
13,007 12,136 12,443 11,948
  • 2022年は国内生産10工場、海外生産38工場が対象
  • KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。サントリーグループホームページに第三者保証報告書を掲載しております。

サントリー食品インターナショナルの水資源使用量削減推移(原単位:飲料生産1kLあたり水使用量kL)

2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
2.6 2.5 2.4 2.3 2024年
7月末
更新予定
  • 小数点第二位以下は四捨五入
  • 原単位は製造1kLあたりの使用量を表す
  • 2022年は国内生産10工場、海外生産38工場が対象

温室効果ガス(GHG)

サントリー食品インターナショナルの目標と実績

2030年
目標

  1. 自社拠点※1でのGHG排出量を
    50%削減※2
  2. バリューチェーン全体におけるGHG排出量を
    30%削減※2

2023年
実績

  1. 自社拠点※1でのGHG排出量
    基準年比22%削減
  2. バリューチェーン全体におけるGHG排出量
    7月末更新予定※3
  • ※1
    サントリー食品インターナショナルの拠点
  • ※2
    2019年の排出量を基準とする
  • ※3
    (参考)2022年実績:バリューチェーン全体におけるGHG排出量 10.5%削減

サントリー食品インターナショナルのエリア別スコープ1・2排出量

エリア スコープ 排出量(千t)
2019年
(基準年)
2020年 2021年 2022年 2023年
日本 スコープ 1 - - 118 116 2024年
7月末
更新予定
スコープ 2 - - 91 24
スコープ 1+2 218 210 209 140
米州 スコープ 1 - - 7 32
スコープ 2 - - 13 10
スコープ 1+2 24 22 21 43
欧州 スコープ 1 - - 59 50
スコープ 2 - - 1 0
スコープ 1+2 77 59 60 50
アジア スコープ 1 - - 49 55
スコープ 2 - - 155 179
スコープ 1+2 204 176 205 234
オセアニア スコープ 1 - - 9 6
スコープ 2 - - 4 1
スコープ 1+2 19 13 13 7
アフリカ スコープ 1 - - 8 0
スコープ 2 - - 0 0
スコープ 1+2 8 6 8 0
スコープ 1 - - 251 259
スコープ 2 - - 264 214
スコープ 1+2 549 485 515 473
  • サントリー食品インターナショナルグループの排出量は473千t-CO2eです。このうち、海外生産拠点のCO2以外のGHGおよび海外非生産拠点のCO2を除いた、スコープ1・2排出量427千t-CO2e★(スコープ 1:214千t-CO2e★、スコープ 2:212千t-CO2★)に対して第三者保証を受けています。第三者保証の対象とした拠点は以下の通りです。
    国内生産10工場、海外生産38工場、国内非生産拠点(研修センター等間接部門、研究開発拠点、営業拠点)
  • KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。第三者保証の対象となっている数値を★で示しています。サントリーグループホームページに第三者保証報告書を掲載しております。
  • GHG排出量の算出係数は下記の通り。
    燃料:
    (国内)省エネ法(エネルギーの使用の合理化等に関する法律、以下同じ)、温対法(地球温暖化対策の推進に関する法律、以下同じ)で定められた係数
    (海外)燃料調達先より入手した係数または省エネ法・温対法で定められた係数
    電力由来GHG:
    (国内)温対法で定められた電力会社別の調整後排出係数
    (海外)電力調達先より入手した排出係数を原則とし、入手できない場合は、IEA公表の国別排出係数
    CO2以外のGHG:
    (国内10工場)温対法で定められた係数
  • 数値については四捨五入しているため、合計があわない場合があります。

サントリー食品インターナショナルのスコープ1・2排出量経年実績

※2023年実績は2024年7月末更新予定

サントリー食品インターナショナルのスコープ1・2排出量経年実績

サントリー食品インターナショナルのスコープ3排出量

カテゴリ 排出量
(千t-CO2e)
算定方法
1. 購入した物品、サービス 3,487★ [原料・包材]サントリー食品インターナショナルグループ(国内・海外)が製造・販売する商品の原料や包装資材の購買重量に、排出係数を乗じて算出しています。カテゴリー1のGHG排出量の40%は、原料と包装資材を供給するサプライヤーのGHG排出量から算出した排出係数を用いて算定しています。
[製造委託先]サントリー食品インターナショナルグループ(国内)、Suntory Beverage & Food Europe、Frucor Suntory Groupが製造を委託した製品の生産量に排出係数を乗じて算出しています。
2. 資本財 145★ サントリー食品インターナショナルグループの設備投資額(土地を除く)に、排出係数を乗じて算出しています。
3. スコープ1、2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動 68 サントリー食品インターナショナルグループのエネルギー使用量に、排出係数を乗じて算出しています。
4. 輸送・流通(上流) 271 サントリー食品インターナショナルグループの輸送量(トンキロ)に、排出係数を乗じて算出しています。
5. 事業から発生する廃棄物 4 サントリー食品インターナショナルグループの廃棄物重量に、排出係数を乗じて算出しています。
6. 出張 7 サントリー食品インターナショナルグループの出張費に、排出係数を乗じて算出しています。
7. 従業員の通勤 29 サントリー食品インターナショナルグループの通勤費に、排出係数を乗じて算出しています。
8. リース資産(上流) 32 サントリー食品インターナショナルグループの他社所有配送センターにおける保管数量と面積に、排出係数を乗じて算出しています。
9. 輸送・流通(下流) 199 サントリー食品インターナショナルグループの輸送量(トンキロ)に、排出係数を乗じて算出しています。
10. 販売した商品の加工 該当なし
11. 販売した商品の使用 61 サントリー食品インターナショナルグループの販売量に、排出係数を乗じて算出しています。
12. 販売した商品の廃棄 365★ サントリー食品インターナショナルグループの包装資材の購買重量に、排出係数を乗じて算出しています。
13. リース資産(下流) 317★ サントリー食品インターナショナルグループ(国内)の賃貸機材の電力使用量に、排出係数を乗じて算出しています。
14. フランチャイズ 9 サントリー食品インターナショナルグループが主宰のフランチャイズ加盟企業・店舗における排出量を算出しています。
15. 投資 該当なし
合計 4,994★
  • サントリー食品インターナショナルグループ(国内・海外)が対象です。海外グループ会社の一部は、国内の排出係数や⽣産量を用いて推計しています。
  • 国内の排出係数は主に以下のデータベースによっています。
    a)「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(Ver3.2)」(2022年3月、環境省)
    b)「LCIデータベース IDEA version 2.3」(国立研究開発法人 産業技術総合研究所 安全科学研究部門 社会とLCA研究グループ 一般社団法人サステナブル経営推進機構)
  • KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。第三者保証の対象となっている数値を★で示しています。サントリーグループホームページに第三者保証報告書を掲載しております。

プラスチック

サントリー食品インターナショナルの目標と実績

2030年
目標

  • ペットボトルの素材を、リサイクル素材と植物由来素材に100%切り替え、化石由来原料の新規使用ゼロを実現する

2023年
実績

  • リサイクル素材・植物由来素材使用の
    ペットボトルの割合:33%
    (内)日本
    53%
    (内)海外
    18%
  • 100%サステナブルボトルの本数比率

副産物・廃棄物

サントリーグループは、循環型社会の構築に寄与するため、副産物・廃棄物の排出量削減と100%再資源化に取り組んでいます。

サントリー食品インターナショナルの副産物・廃棄物排出実績

エリア 排出量(千t)
2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
日本 92 84 85 88 2024年
7月末
更新予定
米州 2 2 2 2
欧州 37 28 24 34
アジア 32 31 29 53
オセアニア 5 7 7 6
アフリカ 0 0 0 0
167 151 148 184
  • 2022年は国内生産10工場、海外生産38工場が対象
  • KPMGあずさサステナビリティ株式会社による第三者保証を受けています。サントリーグループホームページに第三者保証報告書を掲載しております。

サントリー食品インターナショナル国内工場の再資源化率

2021年にサントリー食品インターナショナルの国内工場から発生した副産物・廃棄物は合計85,440トンとなり、前年より総量で2.3%増加、原単位で3.2%減少しました。

  2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
排出量
(千t)
96 92 84 85 88 2024年
7月末
更新予定
再資源化量(千t) 96 92 83 85 88
再資源化率(%) 100.0 100.0 99.1 99.3 100.0
  • 2022年は国内生産10工場、海外生産38工場が対象

サントリー食品インターナショナル国内工場の副産物・廃棄物の排出量、再資源化率および用途

排出物の
種類
主要用途 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
排出量
(t)
再資源
化率
(%)
排出量
(t)
再資源
化率
(%)
排出量
(t)
再資源
化率
(%)
排出量
(t)
再資源
化率
(%)
排出量
(t)
再資源
化率
(%)
排出量
(t)
再資源
化率
(%)
植物性残さ(糖化粕・茶粕・コーヒー粕など)
  • 飼料
  • 肥料
72,370 100 67,517 100 59,840 100 62,769 100 64,060 100 2024年
7月末
更新予定
汚泥(余剰汚泥など)
  • 肥料
10,375 100 10,911 100 9,953 100 9,820 100 9,066 100
木くず(樽材、パレット)
  • 家具材
  • 合板原料
2 100 7 100 19 100 17 94 14 100
ガラス・陶磁器くず
  • ガラス材料
  • 路盤材
873 100 855 100 527 100 235 100 229 100
紙くず(段ボール、紙ラベルなど)
  • 再生紙
  • 段ボール原料
2,963 100 3,104 100 3,003 100 3,114 100 3,393 100
廃プラスチック類
  • パレット
  • 固形燃料
  • 補助燃料
3,824 100 3,959 100 4,035 100 3,962 100 4,169 100
金属くず(アルミ、鉄)
  • アルミ
  • スチール原料
1,712 100 1,389 100 1,430 100 1,351 100 1,276 100
その他 3,771 100 4,113 100 4,710 84 4,173 86 5,629 100
合計 95,890 100 91,856 100 83,517 99.1 85,440 99.3 87,835 100
  • 国内生産10工場が対象(2020年までは9工場、2021年から10工場)

社会データ

サントリー食品インターナショナルの雇用・就業状況

2022年12月31日現在のサントリー食品インターナショナル(日本国内)の状況は以下の通りです。

従業員数データ(2022年12月31日現在)

(名)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
男性 14 14 14 14 18
女性 3 3 3 3 3
役員 17 17 17 17 21
男性 654 668 686 676 682
女性 40 42 47 66 68
マネジャー相当職 694 710 733 742 750
男性 729 708 669 897 843
女性 239 252 262 323 330
メンバー相当職 968 960 931 1220 1173
正社員数 1662 1670 1664 1962 1923
男性 28 30 38 45 27
女性 113 115 128 131 134
契約社員等 141 145 166 176 161
派遣社員 66 58 57 52 61
  • 契約社員等:嘱託社員およびアルバイト、2018年よりSBFパートナー社員を追加
  • SBFパートナー社員:派遣社員から無期化した社員

正社員数(2022年12月31日現在)

(名)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
男性 1383 1376 1355 1573 1525
女性 279 294 309 389 398
合計 1662 1670 1664 1962 1923
正社員数グラフ

平均年齢・平均継続年数(2022年12月31日現在)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
平均年齢 42.6歳 42.8歳 42.9歳 42.0歳 42.2歳
平均
勤続年数
18.1年 18.3年 18.4年 17.4年 17.6年

採用人数

(名)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
新卒 男性 16 24 20 19 13
女性 16 18 18 13 12
経験者 男性 5 1 3 2 0
女性 5 0 1 0 9
合計 42 43 42 34 34
経験採用比率 10% 6% 26%

事由別退職者数・離職率

(名)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
定年※1 18 25 35 43 33
自己都合※2 7 11 19 19 7
会社都合※3 0 0 0 0 0
その他 0 0 0 3 2
合計 25 36 54 65 42
離職率※4 0.42% 0.66% 1.14% 0.97% 0.30%
  • ※1
    定年には自由選択定年も含む
  • ※2
    会社都合は、工場閉鎖・事業売却。転籍は自己都合に含む
  • ※3
    正社員を対象とする
  • ※4
    離職率は、定年退職者を除く退職者をもとに算出

新卒採用者在職率

在籍年数 1年 2年 3年 4年 5年
雇用者の割合 100.0% 96.6% 91.8% 87.80% 87.50%
新卒採用者在職率グラフ
  • 2015-2017年入社のサントリーグループの新卒採用者を対象に計算
  • 2021年から採用を一本化しており、サントリーグループのデータを掲載

日本における女性の登用状況
(2022年12月31日現在)

(名)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
人数 役員 - - - 3 3
課長 28 32 35 35 36
係長 - - - - -
比率 役員 - - - 17.6% 14.30%
課長 5.2% 5.7% 6.3% 6.8% 7.0%
係長 - - - - -
女性の登用状況グラフ

管理職・非管理職別、男女別要員数
(2022年12月31日現在)

(名)

2021年 2022年
管理職 男性 479 476
女性 35 36
非管理職 男性 1094 1049
女性 354 362
管理職・非管理職別、男女別要員数グラフ

障がい者雇用数と雇用率(2022年6月1日時点)

(名)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
障がい者の在籍者数 32 38 35 41 41
障がい者の雇用率 2.27% 2.79% 2.66% 2.69% 2.65%
障がい者雇用数と雇用率グラフ

年間総実労働時間

(時間)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
所定外労働時間 244 246 222 223 226
所定内労働時間
− 休暇取得時間
1694 1685 1693 1686 1682
合計 1938 1931 1915 1909 1908
年間総実労働時間グラフ

年次有給休暇取得実績

(時間)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
年次有給休暇
取得時間
126 131.3 128.3 128 131
年次有給休暇
取得率
78.1% 81.4% 79.5% 73.1% 78.60%
年次有給休暇取得実績グラフ

育児休職取得実績

(名)

2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
育児休暇
人数
53 34 70 104 115
育児休職取得実績グラフ

育児・介護等各種制度の取得者数推移

(名)

  2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
育児

介護
育児休暇 53 34 70 104 115
育児休暇取得人数 27 10 37 47 42
27 24 40 68 73
新規育児休職者 12 8 20 39 41
育児休職後の復職人数 24 22 32 32 48
13 17 11 24 34
育児休職中の退職人数 0 0 0 0 0
0 0 0 1 0
育児休職後の復職率 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 100.0%
100.0% 100.0% 100.0% 96.0% 100.0%
前年育児休職取得者の年末在籍人数 34 27 23 44 35
25 26 27 46 63
育児休職者の定着率 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 97.20%
83.3% 96.3% 100.0% 100.0% 97.00%
育児短時間・時差 37 54 33 28 37
介護休職 0 0 0 1 0
介護短時間・時差 0 0 0 0 2
テレワーク勤務 5,176 5,674 6,696 6,921 6,952
キッズサポート休暇 75 102 160 153 159
ホームヘルパー 0 0 0 1 0
在宅保育サービス 5 8 5 12 20
余暇

休暇
リフレッシュ休暇 194 253 164 219 293

その他の育成プログラム

(名)

名称 内容 2020年
実績
2011~
2022年
累計
キャリア
チャレンジ
グローバル業務遂行に必要なスキルを個別に設定・修得(語学力・異文化理解/コミュニケーション力・リーダーシップ・論理的思考力・計数) 2名 26名
ビジネス
スクール
留学
国内留学・海外留学としてビジネススクールで、経営管理学修士(MBA)を修得 0名 3名
トレーニー 海外グループ会社での1年間の実地研修(OJT)を通じて、専門性を更に磨くとともに、語学力・コミュニケーション力・異文化対応力およびリーダーシップを修得する。 5名 32名

主な自己啓発支援プログラムおよび2022年度の受講者数

(名)

研修の種類 内容 人数
応募型研修 従業員自らが描くキャリアプランを実現していくために必要なビジネススキルの修得を主眼とした研修で、約40種のコース(年間2期)を設置 746
英語力強化 英語でのビジネスコミュニケーション能力を強化するため、事業所での会話レッスンや、オンラインレッスンなど、さまざまなコースを用意。各自がレベルに応じたプログラムを効果的に受講できるよう、多彩な支援コンテンツを整備 207
eラーニング オンライン経由で自由に受講できる5社のプログラムを提供。
ビジネススキル修得からライフに関するものまで幅広い内容をカバー。
スキマ時間を活用しいつでもどこでも、自主的な学びを支援。
業務遂行能力のレベルアップ・業務革新手段の修得を目的とした研修。
ビジネススキル・語学・パソコンスキルなどのコースを整備。
283
通信教育通学費
補助制度
能力向上を目的とした通信教育・通学にかかる費用の半分を会社が補助する制度(上限あり)
対象となる講座は、業務遂行上必要なスキル(計数・法知識など)の修得、語学向上、資格取得など
17
  • 本人の意思に基づく任意参加制であり、研修費用の一部を会社が負担します

法人税支払額

サントリー食品インターナショナルの法人税支払額

(億円)

日本 海外
2021年 86 194 280
2022年 53 233 286
  • 上記金額については、税務当局へ提出した「国別報告事項」に基づくものであり、連結財務諸表との直接的な関連はありません。

サントリーグループ税務方針

PAGE TOP