サントリーグループは、お客様の信頼と期待に応えることを目指す企業として、お客様の⼼⾝ともに健やかで喜びに満ちた生活に貢献します。
飲料、健康食品などの幅広い事業活動を通じて、商品やサービスを提供するとともに、価値創出のためのイノベーションの推進によって、お客様のライフステージに応じた、潤いのある豊かな⽣活をサポートします。
サントリー食品インターナショナルでは、日本で培った「ナチュラル&ヘルシー」な飲料開発技術を活用するとともに、飲料を通じて社会の健康課題へ取り組み、世界中の人々のドリンキングライフをより自然で、健康で、便利で、豊かなものにすることを目指し、以下の健康方針を掲げ取り組みを進めています。
現在、日本では無糖茶や水などの無糖製品がポートフォリオの6割※1を占めていますが、ヨーロッパでは2025年までに商品ポートフォリオ全体での砂糖の使用量を2015年基準として35%削減する目標を掲げています。またオセアニアでは、2030年までに、販売する商品の3分の1の飲料を低糖もしくは無糖にしていく目標を掲げています。
人工着色料や香料などを出来るだけ使用しない商品の開発も進めており、ヨーロッパでは2025年までに人工着色料、人工香料を使用しない目標を掲げています。
ヨーロッパの取組みの進捗状況は、サステナビリティレポートで報告しています。
世界の飲料市場は長い間、炭酸飲料を中心とした砂糖を多く含んだ飲料がお客様に求められ、拡大してきました。昨今ではより自然で健康的な飲料へのニーズが加速しています。日本で長年培ってきたお茶、水といった無糖飲料や低糖飲料の開発知見を活かし、各国で心を満たし、おいしく体に良い商品ポートフォリオの拡充を進めています。
ベトナム、タイでは、脂肪の吸収を抑え、食後の血中中性脂肪の上昇を抑える「ウーロン茶重合ポリフェノール(OTPP)」を含んだウーロン茶飲料「Tea+ Oolong Tea」を発売し、多くのお客様から支持されています。
ヨーロッパでは、サントリーの持つお茶に関する知識や技術を活かした商品のひとつで、さまざまなフレーバーを楽しめる低糖のアイスティー「MayTea」を販売しています。また飲料以外においては、タイを中心にアジア各国で愛飲されている、良質な鶏を原料とする、人工的な化学物質や保存料不使用の滋養ドリンク「Essence of Chicken」をはじめとする、健康食品ブランド「BRAND'S」を展開しています。
各国で砂糖をできるだけ使用しない商品の開発を進めています。
砂糖削減について、ヨーロッパでは2025年までに商品ポートフォリオ全体での砂糖の使用量を2015年基準として35%削減する目標を掲げており、2024年末までに30%削減しました。
自社飲料の独自性を保持しつつ価値を高める自然なソリューションの開発にも取り組んでおり、2023年にはSchweppesとLucozadeに対し大幅な砂糖削減を実現しました。
また、砂糖使用量の削減と同様に、低カロリーブランドへの投資を積極的に行うことで、健康的な製品群を拡充しています。
オセアニアでは、2030年までに、販売する商品の3分の1の飲料を低糖もしくは無糖にしていく目標を掲げています。目標達成のロードマップとして、①サントリーグループの技術を活かして砂糖低減、②新商品の開発、③小容量の展開、といった取り組みを戦略として進めています。2022年末までに、エナジードリンクの「V」を中心に低糖化を進め、販売する商品の6分の1を、すでに低糖もしくは無糖にしました。
肥満や高血圧等の生活習慣病患者の増加といった社会課題への対応として、日本では、「ウーロン茶特有の重合ポリフェノール」に脂肪の吸収を抑える作用があるという研究結果をもとに開発された「黒烏龍茶OTPP」や、血圧が高めの方に適した「胡麻麦茶」、脂肪の吸収を抑える「ペプシスペシャル ゼロ」、そして史上初めてケルセチン配糖体の脂肪分解作用を明らかにした「伊右衛門 特茶」など、サントリーはさまざまな効能を持った特定保健用食品(トクホ)を販売しています。また、悪玉(LDL)コレステロールを下げる機能がある機能性表示食品「伊右衛門プラス」など、多彩なラインアップでお客様の健康への負の影響を排除し貢献するとともに、おいしく飲めることを特に重視し、「健康」と「おいしさ」の両立をしうる商品の開発に注力しています。
当社では、人工着色料や香料などをできるだけ使用しない商品の開発も進めています。
ヨーロッパでは2025年までに人工着色料、人工香料を使用しないという目標を掲げており、人工成分を天然の代替品に置き換える取り組みを進めています。2023年には、レシピの変更により、ヨーロッパでの当社製品の総量の86%が人工着色料不使用となりました。また、製品の73%が天然香料を使用しており、フランスでは「Oasis」を刷新し、砂糖の含有量を減らすだけでなく、100%自然由来の原料を使用しています。
サントリーグループでは、安全・安心に関わる情報をはじめ、お客様が必要とする情報を適切かつ速やかに提供するよう努めるとともに、商品表示・宣伝・広告などにおいて、誤認や誤解のおそれのない正確で分かりやすい表現を心がけ、多様な商品・サービスを扱う企業グループとして責任あるマーケティング活動を行うことを企業倫理綱領で定めています。
商品の表示については、グループ各社の開発・生産などの関係部門と連携して、品質保証本部が遵法性・妥当性を確認する仕組みを構築し、正確な表示と分かりやすい表現を推進しています。
日本では、エネルギーをはじめとして糖質や食塩相当量などの栄養成分表示やアレルギーについて、原料を調査し、表示の要否を確認しています。また、「食品表示法」で表示を義務づけられている8品目だけでなく、表示が推奨されている20品目も商品への表示対象としています。
欧米では、サントリー食品ヨーロッパが責任あるマーケティングとラベル表示の実践を保証する基準およびガイドラインに署名しています。
オセアニアではHealth Star Rating System(健康ランクの星表示)※を採用し、お客様の商品選択に分かりやすい情報開示をしています。
サントリー食品ヨーロッパでは、下記に関する取り組みを実施しています。
UNESDA※が提唱する「学校における責任あるマーケティングプログラム」に参加しています。UNESDAの指針を厳格に順守し、小学校での清涼飲料の販売や広告は行っていません。販売が許可されている場合、中学校では砂糖不使用および低カロリーの清涼飲料のみを販売し、ロゴや商業的なコミュニケーションのない無印の自動販売機のみを使用しています。
2021年に制定された責任ある食品事業とマーケティング慣行に関するEU行動規範(The EU Code of Conduct on Responsible Food Business and Marketing Practices)に、創設企業として署名し、年次提出書類を通じて砂糖の削減に関する取り組みを含む、当社のサステナビリティに関する公約の進捗状況を報告しています。
レシピの変更、食品廃棄物の削減、そして持続可能なパッケージの開発に向けてコミットを続けることにより、さらに健康的な製品を市場に投入し、循環社会への移行を支援するというEUの目標を後押ししていきます。
サントリー食品ヨーロッパは、2023年12月に制定した自社の「SBFE マーケティング責任規範」に従い、販売を行うすべての国において16歳未満の子供たちに直接マーケティングを行っていません。これに加え、事業を展開する各国・地域の政策等にあわせた取り組みも実施しています。
Autocontrol(オートコントロール)のメンバーとして、すべての商業コミュニケーションにおいて同団体の広告行動規範を遵守しています。
脂肪、砂糖、および塩の含有率が高い商品を16歳未満(アイルランドでは18歳未満)の消費者に直接販売しないというコミットメントが含む、独自のマーケティング規範を作成しています。
12歳未満の子どもを対象としたテレビ番組と雑誌での広告を2009年に自粛しました。2013年以降、私たちは自社のコミットメントをさらに強化し、視聴者の35%以上が子どもである一般番組での広告も禁止しました。
消費者がより健康的な選択をできるよう、明確な栄養表示を提供しているほか、当社のウェブサイトでは、欧州食品安全機関(EFSA)およびフランス食品・環境・労働衛生安全庁(ANSES)の推奨に基づき、基準部分に関する教育コンテンツを開発しました。
炭酸飲料などの砂糖を多く含む商品に関して、子どもをターゲットにしないことを定めており、ニュージーランドの小学校や中学校では水だけを直接販売しています。また、Healthy kids industry pledgeのメンバーとしてニュージーランド政府とのパートナーシップを結んでいます。
日本において、有機コーヒー豆のみを利用した「クラフトボス ソイとミルクの特製ラテ」、有機茶葉・有機レモン果汁のみを利用した「クラフトボス おいしい無糖紅茶」を限定発売しています。
日本では、「健康で、前向きに、自分らしく生き続けたい」と願う方々に寄り添い、サポートできる企業でありたいという想いのもと、2018年秋より「100年ライフ プロジェクト」を始動しました。「外部専門機関との共同研究」「生活習慣病対策飲料の開発・ポートフォリオ強化」「生活習慣改善プログラムの提供」などを進めています。
また、ヨーロッパでは、『Moving on Health and Wellbeing』レポートを発行し、「約100万人に運動を促す」「自分たちの主なブランドから砂糖の使用量を半分にする」「従業員と協力して、オフィスの健康プログラムを再構築する」「職場での肉体的・精神的な幸福(wellbeing)」を推進しています。