サントリーグループ企業理念
私たちは「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命の輝き』をめざす」ことを理念に掲げています。そのために、「Growing for Good」「やってみなはれ」「利益三分主義」を実践していきます。
サントリーグループが目指すサステナビリティ
サントリーグループは、水や農作物など自然の恵みに支えられた食品酒類総合企業として、人々の生活を潤い豊かにすることと自然環境を守り育むことが共存し、人と自然が互いに良い影響を与えあって永く持続していく社会を目指します。「人と自然が響きあう」社会を実現するために、私たちは自然への尊敬と感謝を忘れず、水をはじめとする自然の生態系が健全に循環するためのさまざまな活動に取り組んでいます。そして、商品・サービスを通してすべての人に人間らしい生活文化を提供することに加えて、バリューチェーン上のすべてのプロセスにおいて、私たち自身の事業成長が持続可能な社会の実現に貢献できるよう努めています。
このようなサントリーグループのサステナビリティへの考え方と、当社が取り組むべき重要課題を示したものが「サントリーグループ サステナビリティビジョン」です。“NATURE”（自然）と“PEOPLE”（人）は、相互依存関係があることを意識し、双方が「響きあう」社会の実現をめざしてステークホルダーの皆さまとともに活動を行っています。
いま世界は、気候変動に伴う水不足や生物多様性などの問題、廃棄物による環境汚染、貧困や人権侵害など、多岐にわたる環境・社会課題に直面しています。
「持続可能な開発目標（SDGs）※」という世界共通の目標の実現に向けて企業の積極的な取り組みが期待されるなか、グローバルに事業を展開する私たちサントリーグループも、世界の課題にこれまで以上に真摯に向きあい、持続可能な社会の実現に向けて挑戦を続けます。
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※「SDGs」＝2015年9月に国連サミットで採択された、2030年までに全世界が取り組むべき目標（Sustainable Development Goals）
サステナビリティの重要課題（マテリアリティ）
サントリーグループは中長期的なマクロ環境の変化を踏まえたサステナビリティ経営を推進していくため、サントリーグループにとっての重要課題（マテリアリティ）を特定し、サステナビリティ戦略へと反映しています。
2023年、サントリーグループは、2017年に実施したマテリアリティ分析の結果の見直しを行いました。今回行ったマテリアリティ分析では、ダブルマテリアリティの概念のもと、自社の財務へのインパクトおよび環境・社会へのインパクトを特定・評価を実施しました。
「サントリーグループ サステナビリティビジョン」は、今回マテリアリティとして特定された8の課題を中心に整理をした内容です。また、マテリアリティおよび「サントリーグループ サステナビリティビジョン」は、取締役会での議論を経て承認されました。
重要課題（マテリアリティ）の特定プロセス
サントリーグループ サステナビリティビジョン
上記プロセスを経て、サントリーグループが取り組むべき重要課題を整理したものがサントリーグループ サステナビリティビジョンです。
| マテリアリティ | 取り組み | |
|---|---|---|
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水・自然 気候変動 |
水
原料
容器包装
GHG
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健康 |
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人的資本 |
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人権 |
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サントリーグループが掲げる中長期目標
サントリーグループは、世界が抱えるさまざまな課題にこれまで以上に真摯に向きあい、持続可能な社会の実現に向けて挑戦を続けています。
特に、水のサステナビリティ、喫緊の課題である温室効果ガス（GHG）排出量削減やプラスチック問題には、中長期目標を掲げ、世の中に先駆けた取り組みを推進しています。
推進体制
上記テーマに対して、グローバルサステナビリティ委員会（GSC）で、サステナビリティ経営推進のための戦略立案や取り組みの推進、進捗確認を行っています。GSCは、サステナビリティ部門担当役員が委員長、各事業の執行役員が副委員長を務め、各機能部門の担当役員、国内外事業会社および機能部門長などがメンバーとして参加しています。サステナビリティ経営に関わる重要課題をGSCで議論し、環境や社会課題に関わる戦略や取り組み進捗、および事業のリスクや成長機会を、四半期に一度の頻度で取締役会に報告を行っています。また、取締役会では、外部有識者を招いて勉強会を実施するなど、サステナビリティ経営に対するアドバイスを受ける機会を設けています。また、役員報酬の決定に用いる目標には「サステナビリティ」の項目が設定されています。
サントリーグループのサステナビリティ経営推進体制
ステークホルダー・エンゲージメント
サントリーグループの事業活動は、多様なステークホルダーとの関わりのなかで進められています。持続可能な社会の実現に貢献する企業であり続けるために、私たちはステークホルダーへの責任を明らかにするとともに、さまざまなコミュニケーションを実施しています。いただいたご意見や社会のニーズを企業活動に反映し、高い信頼関係や協働関係を継続的に築いていくことを目指しています。
ステークホルダーとのコミュニケーションの機会