ポピュレーションアプローチとは？
健康経営で活用する方法と事例

ポピュレーションアプローチとは、特定の個人を選定するのではなく、集団全体を対象に健康増進や疾病予防の働きかけを行う手法です。このアプローチの目的は個人の健康リスクの管理ではなく、集団全体の健康リスクを低減させることにあります。

代表的な例として、自治体などが主体で行う運動設備の整備や社員食堂での栄養バランスの良い定食の提供など、生活環境そのものを健康的にする取り組みが挙げられます。集団全体を対象とすることで、個人の健康リスクの有無に関わらず生活環境や行動習慣そのものを改善し、「平均点」を引き上げる効果が期待できます。

これは「一次予防（疾病の発症自体を防ぐこと）」としての効果が高く、長期的には組織全体の健康水準を向上させることが期待できます。

集団的な健康リスクの低減

集団全体に働きかけることで、健康リスクの分布を低リスク側へ平均的にシフトさせます。企業においても、一人ひとりの改善は小さくても母数が大きいため、全体で見ると発症人数や重症化リスクを大幅に減少させる集団的効果が得られます。

健康習慣の文化化と「無関心層」の巻き込み

「みんなで取り組む」空気感が生まれます。企業においては、運動や食事改善が社内カルチャーとして根付きやすくなります。健康に興味がない「無関心層」も周囲の影響で自然に参加しやすくなり、組織全体の底上げ効果が期待できます。

職場環境の改善による健康格差の縮小

個人の努力に頼るだけでなく、職場環境そのものを改善します。例えば、意識しなくても歩数が増えるような動線設計や、手軽に健康行動を試せるデジタルツールの導入などがあります。企業においても、ハイリスクアプローチでは解決が難しい「健康格差」の縮小や均衡化の実現につながります。

全員参加型施策による交流促進

特定の個人を選ばず集団全体に働きかけるため、日常生活の中で自然と参加できる環境を整えることが重要です。全従業員が参加しやすい施策設計をすることで、部署や立場にかかわらず参加しやすい状況が生まれ、組織横断の交流促進にもつながります。企業においては、部署の垣根を越えた従業員間のコミュニケーションが活発になり、健康経営の基盤となる組織の活性化にもつながります。

ハイリスクアプローチとは、健康診断などで疾病発症リスクが高い個人を特定し、その人に対して個別の指導や介入を行う手法です。主に二次・三次予防を目的とし、高血圧やメタボリックシンドローム予備軍などの高リスク者を対象に生活習慣改善を促します。

特定保健指導（医師や保健師、管理栄養士などによる生活習慣の改善支援）のほか、産業医による個別面談などがあります。対象者への効果が高く、費用対効果も明確になりやすい一方で、集団全体への影響は限定的です。

ポピュレーションアプローチとハイリスクアプローチの違いは以下のとおりです。

ターゲットの違い

ハイリスクアプローチは、疾病発症リスクが高い特定の個人が対象となります。一方で、ポピュレーションアプローチはリスクの有無に関わらず集団全体が対象です。

個別管理か、全体のリスク低減か

ハイリスクアプローチは、既存の高リスク者の個別管理が中心となります。一方で、ポピュレーションアプローチはデータを活用して全体の傾向を可視化し、一次予防の観点から集団全体のリスク低減を目指します。

健康経営とは、従業員の健康を"投資"と捉え、企業の生産性・業績・持続的成長を高めることです。一部の人だけでなく全体の健康状態が良くなれば、これらの経営課題の解決につながるでしょう。

また、ポピュレーションアプローチによって従業員全体の健康を維持できるようになれば、医療費も削減できます。さらに、モチベーションや働きやすさの向上により、企業価値そのものも高まっていくでしょう。

結果的に「健康経営優良法人認定」を取得できるなど、制度面でのメリットも見逃せません。認定を受けることは、投資家や求職者への強力なアピールとなり、採用競争力やブランドイメージの向上に大きく寄与します。

※健康経営優良法人についてはこちら
https://www.suntory.co.jp/softdrink/jihanki/solution/column/suntoryplus_03.html

企業で実施されている、ポピュレーションアプローチの具体的な活用方法には以下のようなものがあります。これらの方策を組み合わせて実行すれば、包括的な健康経営を推進できるでしょう。

食生活の改善

食堂で健康的なメニューを提供したり、カロリー・栄養成分の表示を行ったりして、従業員の健康意識を自然に高めます。

運動機会の提供

社内ウォーキングイベントの開催や、フィットネスなどの運動機会を増やすのも効果的です。

禁煙環境の整備

オフィス内の完全禁煙化や禁煙に関する啓発活動を行えば、従業員の健康リスクを減らせるとともに職場の快適性も向上します。

情報発信とメンタルケア

定期的な健康ニュースの発信や、ストレスチェック・メンタルヘルス対策などを行うのも効果的です。

＜課題と背景＞
多くの施策は「任意参加」のため、健康に対する関心が薄い層は置き去りになりがちです。デスクワーク中心の職場では「体を動かすのが面倒だ」「時間がない」などの理由で、イベントの参加率やアプリの利用率が伸び悩む傾向があるようです。

＜解決策＞
従業員が自然と参加したくなる仕組みづくりや、続けたくなるインセンティブの設計が重要です。
こうした要素を取り入れた施策として、サントリープラスではチーム対抗で歩数を競う「歩こうフェス」や、自販機まで歩くとすごろくができる「健康クエスト」などが実施できます。
「歩こうフェス」ではチーム戦による仲間意識が自然なアクションを促し、「健康クエスト」では楽しみながら健康行動に取り組めます。
さらにサントリープラスアプリ内では、健康行動の達成でポイントが貯まり、健康飲料と交換できる仕組みも用意されています。

＜期待できる効果＞
健康施策への参加率が向上することで、健康習慣が社内文化として定着します。さらに、社内コミュニケーションの活性化や従業員エンゲージメントの向上、離職率の低下などが期待できます。

＜課題と背景＞
ハイリスクアプローチは個人のデータを追跡しやすい一方で、ポピュレーションアプローチは母集団が大きくデータ集計が複雑になります。そのため、短期的な成果が見えにくく、ROI（投資対効果）を示しづらいという難しさがあります。

＜解決策＞
ポピュレーションアプローチの施策における効果測定には、組織全体の傾向を可視化するツールが有効です。
健康経営担当者向けサービス「サントリープラスNavi」では、アプリの利用率や歩数、従業員のリアルな声を確認できます。個人情報を特定せずに組織全体の傾向を可視化でき、分析もスムーズです。ダッシュボードでリアルタイムの進捗の確認も可能。「サントリープラスNavi」で得られるデータを活用して、施策ごとにKPI（歩数、アプリ利用率、イベント参加率など）を明確化し、次の施策へとつなげることもできます。

＜期待できる効果＞
データを基にした健康施策の改善により、継続性が高まることが期待できます。その結果、投資対効果を明確に示すことができ施策の継続可否の判断も明確な根拠をもって行うことができます。

＜課題と背景＞
ハイリスクアプローチは個別対応が基本ですが、ポピュレーションアプローチは標準的な方法になりがちです。従業員全員を対象にすると内容が平均化されるため、個人の嗜好や体力差に対応しづらくなり、従業員の施策へ対する満足度が下がってしまうことがあります。

＜解決策＞
従業員の施策への満足度を高めるには、個々の好みや体力に合わせて選べる健康施策が有効です。サントリープラスでは、科学的根拠に基づいた“超低ハードルの健康タスク”から自分に合うものを選べます。簡単な行動でも効果が実感しやすく、続けることでご褒美（飲料クーポンなど）がもらえるため満足度向上に役立ちます。

＜期待できる効果＞
柔軟な仕組みで従業員の満足度が向上。健康施策への信頼感が高まることで、継続的な参加を促進します。

＜課題と背景＞
ポピュレーションアプローチは「全従業員」を対象とするため、企画・告知・参加管理・集計など、運営側の事務工数が大きくなりがちです。特に健康施策を継続的に実施しようとすると、担当部署の負担が積み上がり、実行しづらくなるケースもあります。

＜解決策＞
運営の負担を軽減するには、外部ツールを活用して事務作業を自動化・効率化することが有効です。
サントリープラスで実施できる社内ウォーキングイベント「歩こうフェス」では、ウォーキングイベント開催時に健康経営担当者の負担となりがちなイベント告知素材の作成やチーム編成、参加者管理は管理画面上で完結できます。加えて、景品手配や配布サポート、イベント後の実施レポートまで提供されるため、担当者の運営負荷を大幅に軽減できます。
そんなサントリープラスは導入から利用まで0円でスタート可能^※1。コストを抑えながら健康経営担当者の運営負担を軽減できます。
※1　一部有料施策あり。アプリ内飲料クーポンの引換はサントリープラス対応自販機のみ。

＜期待できる効果＞
運営の効率化により、担当者の負担を抑えながら継続可能な健康施策を構築できます。施策が続くことで、従業員の健康意識が自然と組織文化として根づき、健康経営の持続性が高まります。