施策の主役は社員。タカラベルモント流 健康経営の広げ方

― 今回、サントリープラスを導入しようと思ったきっかけを教えてください。

森川さん：
健康経営を進める中で、「健康のために何かを始めよう」と思えるきっかけを増やしたいと考えていました。
サントリープラスはアプリだけでなく、自販機そのものも健康を意識する接点になる点が魅力でした。

川田さん：
中でも導入の決め手になったのは、「続けられる仕掛けがある点」です。アプリの継続率の高さに安心感を覚えましたし、「積極的に階段を使う」「ちょっと背筋を伸ばす」といった、誰でも気軽に実行できるアクションの数々も魅力でした。デザインも親しみやすく、機能面と費用面のバランスが良い点も魅力でした。

― タカラベルモント株式会社は、導入施設におけるアプリのダウンロード率が60％を超えていますよね。サントリープラスの導入はどのように進めていきましたか？

川田さん：
「人事部がやっているらしい」ではなく、「こんな人たちが取り組んでいるんだ」と知ってもらいたいと思い、私たち自身が現場に足を運びました。大阪と滋賀の工場でダウンロードイベントを実施した際も、何度も現地に赴き、自らチラシを配りながら社員に声をかけました。

ただ、最初に大阪でウォーキングイベントの周知活動を行った際は、社員食堂で実施したものの、食事を終えた社員はそのまま職場へ戻ることが多く、限られた時間の中でしか声掛けができなかったため、接点を持てる社員が限られてしまいました。

その反省を活かし、滋賀では食堂の入り口でイベントを案内し、食事を終えた社員にも改めて声をかけるなど、より多くの社員と接点を持てるよう運営方法を見直しました。

すると、「何をしているの？」と声をかけてくれたり、「チラシ、休んでいる人にも渡しておくよ」と協力してくれたりする社員も現れました。こうした地道な声掛けや社員の協力が、アプリの利用やイベント参加を後押ししてくれたと感じています。

― 歩こうフェスも、盛り上がったそうですね！

川田さん：
そうなんですよ！そのきっかけとなったのが、「イベント盛り上げ担当」として各チームに1人ずつ推進役を配置したことです。開催にあたり各部門の所属長に周囲への声掛けが得意な社員を推薦いただきました。推薦いただいた社員には、イベントの目的や私たちの想いを直接お伝えしたことで、担当してくれた社員も積極的に周囲へ声をかけてくれるなど、一緒に盛り上げていただきました。その結果、推進役の社員を中心に参加を呼びかける動きが広がっていき、イベント全体の成功につながったと思います。

森川さん：
歩こうフェス開催中も、毎週サントリープラスのダウンロード状況やチームごとの順位を社内チャットで発信しました。継続的に情報を共有することで、参加者の関心を維持し、社内での話題づくりにつなげようと考えていました。

もともと歩こうフェスは、健康促進に加えて部署間のコミュニケーション活性化も目的にスタートした取り組みでしたが、想像以上に多くの社員が前向きに参加してくれました。

参加者から想定以上の反響があったこともあり、飲料クーポン以外にも、独自の賞を追加しました。各チームの1位に加え、ゾロ目賞や「徒歩(104)」にちなんだ賞なども設けたところ、社員からも好評でした。
初回の盛り上がりを一過性にせず、継続して楽しめるイベントに育てていきたいですね。

― 健康経営に向けた施策は、いつから取り組まれているのですか？

森川さん：
社内で本格的に健康経営に取り組み始めたのは、2023年の夏頃です。きっかけは人事部長の「社員が今よりも健康になるための取り組みを進めたい」という言葉でした。健康経営優良法人の取得を視野に、10月には「健康経営推進室」を立ち上げ、本格的に活動をスタートしました。

川田さん：
健康経営推進室は、私たち2人に加え、今回同席が叶わなかったマネージャーの濵崎と人事部長を含めた4名体制で運営しています。

― 健康経営推進室を立ち上げられてから、具体的にどのような取り組みをされましたか？

川田さん：
健康診断の受診率向上や禁煙サポート、個人が抱えるさまざまな悩みに関する相談サービスの推進活動など、社員の健康づくりを支援する取り組みを行ってきました。

― 施策を考える上で大事にしていることを教えてください。

森川さん：
部署を超えて、より多くの社員に関心を持ってもらうにはどうすればよいか、という視点を大切にしています。特に工場勤務の社員は業務の特性上、情報に触れる機会が限られるため、どのように情報を届けるかを工夫する必要があります。

反響が大きかった施策の1つに、元自衛官の社員が登壇した『自衛隊式ダイエット』セミナーがあります。このとき、社員自身が登場することのインパクトの大きさを実感しました。その後は広報部門とも連携し、オリンピック出場経験のある社員によるイベントや、化粧品部門の社員を招いた頭皮ケア企画なども実施しています。

その結果、登場した社員にゆかりのある地域を中心に、多くの社員が参加するようになりました。当社には約1,800名の社員が在籍しており、多様な経験を持つ人が多いため、今後は全国の拠点で活躍する社員にも光を当てた取り組みを展開していきたいと思っています。

こうした施策は、ただ情報を発信するだけでは「一部の人が勝手にやっていること」と捉えられがちです。だからこそ、「会社の取り組み」ではなく、「自分にも関係があること」と感じてもらえるよう意識しています。

― 健康経営の目標とする指標はありますか？

森川さん：
現在、健康経営の成果を確認するための指標を設定していますが、サントリープラスのダウンロード率は70％超えを目指していきたいです。加えて今後は施策の効果をデータで把握し、その結果を検証できるよう整備を進めていきます。

川田さん：
数値目標の設定ももちろん重要ですが、私たちがまず目指しているのは、健康への取り組みが社内に自然と根付く環境をつくることです。いくら制度や施策を整えても、「なぜ健康意識を高める必要があるのか」が伝わっていないと、取り組みが一方通行になってしまいます。

そのためにも、セミナー参加率の向上や健康診断の結果を日常的に意識してもらえる工夫など、社員一人ひとりが健康についての知識や理解を深められる取り組みに注力していきたいです。

森川さん：
現場の社員も、感覚的な説明よりも「数値で示された方が納得しやすい」と感じています。
今後はデータを分かりやすく伝える工夫を強化することで、健康に対する意識や行動の変化がさらに広がっていくのではないかと期待しています。

― 健康経営優良法人の取得に向けた取り組みについてはいかがですか？

川田さん：
2025年度の調査票から「ヘルスログを取っているか」が問われるようになりましたが、当社ではすでにサントリープラスを活用していたため、その点は強みの一つだったと感じています。
今後は健康診断結果などのデータを活用しながら、より数値に基づいた施策を進めていきたいと考えています。

― 今後、健康経営を推進するにあたり、どのようなことに取り組んでいきたいか教えてください。

川田さん：
これまで当社では「食事・睡眠・運動」の3本軸で健康を考えてきましたが、今後は特に睡眠へのアプローチを強化していきたいと考えています。

また、「食事」の領域についても継続して取り組んでおり、2026年には食育実践優良法人に認定されました。今後も食に関する情報発信や啓発活動を通じて、社員の健康づくりを後押ししていきたいと考えています。

これまでは「まずはやってみよう」という段階でしたが、健康経営推進室立ち上げから3年目を迎えた今は、一度活動を振り返り、数値や現状を踏まえながら、取り組みの優先順位を整理していく段階に入っていると考えています。

森川さん：
これらの施策を進めるなかで、私たちが心がけているのは、新しい取り組みを行うこと自体を目的にしないということです。
「現状はこうで、だからこうなりたい。そのためにこの施策を行っている」ときちんと説明できることが大切だと思っています。なぜ取り組むのかを伝えることで、社員にも納得して参加してもらいやすくなりますし、健康経営を継続していくうえでも大切な考え方だと感じています。