環境ビジョン

「水と生きる」私たちにとって、地球環境は大切な経営基盤。だからこそ、グループ全体で環境経営を推進していきます。持続可能な社会を次の世代に引き継ぐために、積極的に活動しています。

グループ環境活動の基本的な考え方

お客様に水の恵みをお届けする一方で、美しく清らかな水を守り、大切に使い、良質の水を自然に還すことは、水とともに生きる企業として、重大な責任であると考えています。
その水で育まれる植物や森林、川・海・大気、そして生き物がつくり出す生態系というすばらしい循環システムは、あらゆる生命の基礎。サントリーグループは、地球環境そのものが大切な経営基盤と認識しています。
豊かで持続可能な社会を構築するため、海外を含めたグループ全体にこの考え方を浸透させ、最大限の努力を続けていきます。

「サントリーグループ環境基本方針」に重点課題を明示

サントリーグループでは、「水のサステナビリティ」「生物多様性保全」「資源の徹底的有効活用」「低炭素企業への挑戦」など、サントリーグループの重点課題が明確に見える方針を定めています。よりグローバルでの環境活動を視野に入れ、2015年に5年ぶりの改定を行いました。

サントリーグループ環境基本方針(1997年制定、2015年改定)

サントリーグループは、環境経営を事業活動の基軸にし、バリューチェーン全体を視野に入れて、生命の輝きに満ちた持続可能な社会を次の世代に引き渡すことを約束します。

1.水のサステナビリティの追求

「水と生きる」を社会との約束に掲げる企業として、事業活動において最も重要な資源である水を大切に取り扱い、自然界における水の健全な循環に貢献します。

2.生物多様性保全への取り組み

水や農作物に依存する企業として、その価値の源泉である生物多様性を将来にわたって保全することに努めます。

3.イノベイティブな3Rによる資源の有効活用

循環型社会の実現に向けて、不断の技術革新により、原材料・エネルギーなどの3R(reduce, reuse, recycle)を一層推進し、持続可能なビジネスの構築に努めます。

4.全員参加による低炭素企業への挑戦

すべての職場において、気候変動の要因である温暖化ガス排出量の削減に努めます。

5.社会とのコミュニケーション

豊かな地球環境を次世代に継承するため、社会との対話に基づいた取り組みを行うとともに、積極的な情報開示に努めます。

「環境ビジョン2050」・「環境目標2030」

サントリーグループは、サステナビリティ経営により明確な方向性を与えるため、「環境ビジョン2050」および「環境目標2030」を策定しています。世界が抱えるさまざまな課題にこれまで以上に真摯に向きあい、持続可能な社会の実現に向けて挑戦を続けるべく、2021年4月に「環境目標2030」の改定を行いました。

「環境ビジョン2050」

サントリーグループは、「人と自然と響きあう」企業として、「水のサステナビリティ」「気候変動対策」を柱に、持続可能な地球環境を次代に引き渡すことを目的に、2050年に向け、以下のビジョンを掲げます。

1.水のサステナビリティ
  • 全世界の自社工場での水使用を半減
  • 全世界の自社工場で取水する量以上の水を育むための水源や生態系を保全
  • 主要な原料農作物における持続可能な水使用を実現
  • 主要な事業展開国において「水理念」を広く社会と共有
2.気候変動対策
  • 2050年までに、バリューチェーン全体で、温室効果ガス排出の実質ゼロを目指す
    省エネルギー活動の推進、再生可能エネルギーの積極的な導入、次世代インフラの利活用およびバリューチェーンのステークホルダーとの協働を通じ脱炭素社会の実現に向けて取り組む
  • 2015年における事業領域を前提とした原単位での削減

「環境目標2030」

「環境ビジョン2050」達成に向けて、以下環境目標2030を掲げます。

1.水
  • 最新の節水技術を活用し、自社工場での水使用をグローバルで15%削減※1
  • 水ストレスの高い地域を中心に、半数以上の自社工場で水源涵養活動を実施
  • 水負荷の高い主要原料について、サプライヤーと協働で持続可能な水使用を追求
  • 水に関する啓発プログラムに加えて、安全な水の提供にも取り組み、合わせて100万人以上に展開
2.温室効果ガス(GHG)
  • 自社拠点でのGHG排出量を50%削減※2
  • バリューチェーン全体におけるGHG排出量を30%削減※2
  • ※1
    2015年における事業領域を前提とした原単位での削減
  • ※2
    2019年の排出量を基準とする

2030年までにGHG50%削減へ向け取り組みを加速

サントリーグループでは、2030年目標の達成に向け、世界各地域での再エネ電力の導入を進めており、2022年末までに日本、米州、欧州の飲料・食品および酒類事業に関わる全ての自社生産研究拠点63箇所で、電力を100%再生可能エネルギーに切り替えることを目指しています。また、内部炭素価格制度を2021年から順次導入し、2030年までに脱炭素を促進する1,000億円規模の投資を実施する予定です。これらの取り組みにより、2030年に想定されるGHG排出量を、約100万トン削減できる見込みです。

「SBT イニシアチブ」への対応

サントリー食品インターナショナルは、国連グローバル・コンパクト、SBT(Science Based Targets)イニシアチブ※1、We Mean Business※2が主催する温暖化による世界の気温上昇を1.5℃以内に抑える目標づくりを呼び掛ける「Business Ambition for1.5℃」に賛同し、署名しています。
2030年環境目標において設定しているGHG排出削減目標は、SBTイニシアチブの「1.5℃目標」の認定を取得しています。
1.5℃目標は、世界全体の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて1.5℃に抑えるための科学的根拠に基づいた目標です。

  • ※1
    UNGC(国連グローバル・コンパクト)、CDP(気候変動対策に関する情報開示を推進する機関投資家の連合体)、WRI(世界資源研究所)、WWF(世界自然保護基金)が共同で設立した国際的なイニシアチブ。企業が、科学的根拠に基づいた温室効果ガス削減目標を設定するよう働きかけています。
  • ※2
    企業や投資家の温暖化対策を推進している国際機関やシンクタンク、NGO等が構成機関となり運営しているプラットフォーム
SBT(Science Based Targets)ロゴ

SCIENCE BASED TARGETS

「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言への賛同表明

サントリーグループは、金融安定理事会(FSB)により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD※1)」提言への賛同を表明しました。
また、TCFDの提言に従い気候変動に対するシナリオ分析を試行し、気候変動がサントリーグループの重要な原料である農作物に対して大きな影響を与える可能性を把握しました。今後は、シナリオ分析をさらに進め、気候変動が事業に与えるリスクや機会について、関連する情報開示の拡充を進めていきます。

TCFDロゴ
  • ※1
    The Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略

TCFD提言に基づく開示

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