SUNTORY FOUNDATION WEB ESSAYS

新しい「アメリカの世紀」? 新しい「アメリカの世紀」?

vol. 093

新しい「アメリカの世紀」?

新しい「アメリカの世紀」?

田所 昌幸+待鳥 聡史+小濵 祥子
Masayuki Tadokoro+Satoshi Machidori+Syoko Kohama

アステイオン フォーラム&学芸ライヴ

『アステイオン』93号(特集「新しい『アメリカの世紀』?」)の発行を受け、アステイオン編集委員長の田所昌幸氏(慶應義塾大学)、93号特集責任編集の待鳥聡史氏(京都大学)、アメリカ外交や国際紛争が専門の小濵祥子氏(北海道大学)が座談会を行った。

座談会vol.093 画像01

田所 『アステイオン』最新号は「新しい『アメリカの世紀』?」と題し、12年ぶりにアメリカを正面から取り上げています。今日は責任編集を務められた待鳥さん、また我々より若い世代の視点でアメリカを分析されている小濵さんと、ざっくばらんに議論してみます。まずは待鳥さんから、責任編集にあたっての狙いや今の感想を聞かせてください。

待鳥 元々『アステイオン』には、時事的な問題を扱いながら純粋に時事的な書き方はしない、今のことを書かずに今を考えるという特色がありますので、今回もその点を意識しながら特集を組みました。

本号は大統領選の行われた2020年11月発売ですが、アメリカ研究者の書き入れ時に、あえて距離を置いて考えるという趣向です。この人なら大丈夫、安心して読んでいただけるという執筆者にお願いしましたので、読まれた方に少しでも得るものがあれば嬉しいですね。

田所 小濵さんは本号を読んで、どんな感想を持たれましたか。

小濵 ほとんどの論考がアメリカの内なる問題を中心に論じている点が印象に残りました。ヘンリー・ルースが「アメリカの世紀」を唱えた1941年当時、アメリカのパワーは物質的にも価値の魅力という点でも圧倒的でしたが、そうしたパワーが今やアメリカの中で揺らいでいることの表れといっていいかもしれません。

政党や教会、労働組合など、個人と国家をつないでいたものが弱くなった結果、国民もしくは市民という意識がアメリカ社会の中で希薄化しアメリカという国の求心力が弱まっている現状について、多くのことを考えさせられました。

田所 たしかに、執筆者の意見が一致しているかはともかく、それぞれに通底する問題意識はありそうですね。アメリカ人にはなぜ自分がアメリカ人であるかについて自覚的でないといけない、宿命のようなものがあると感じますが、民主主義であれ自由であれ、アメリカを統合していたパブリックなものに対する懐疑が共通のテーマでしょうか。

待鳥 石川敬史さんの論考「特殊にして普遍的な幻想の超大国」のタイトルにあるように、アメリカは自分たちのやっていることを普遍的であると言うのが面白いところです。そして、これまでアメリカが主張する普遍性は世界におおむね受け入れられてきました。ところが普遍化がある程度済むと、今度はアメリカの中で自分たちの普遍性を問い直す動きが起こり、差異化の論理が生まれてきたのです。

最近のリベラルの中には、差異化それ自体を普遍化するというメタの傾向が見られますが、こうした普遍としての差異化が21世紀のアメリカの論理になるかというと、それは難しいのではないかという感覚を、私だけでなく執筆者の多くが持っているように思いましたね。

田所 その差異化の論理というのは、多文化主義とは異なるものですか。

待鳥 二つの意味するところは極端には違わないでしょう。アメリカの中ではすでに1980年代末あたりから、多様性を打ち出しすぎると共同体を支える統合の原理まで壊されるという懸念が、それまで多様性を称揚していた知識人によって示されるようになりました。ところが現在は、アメリカの中で収まっていた多文化主義が外に向かって普遍的に語られることで別の表れになっている、という気がしています。

座談会vol.093 画像02

今度ばかりは違うのか

田所 小濵さんの指摘された、アメリカのパワーの揺らぎという点はいかがですか。アメリカ衰退論は私の記憶している限りでも、ヴェトナム戦争期やカーター政権の末期など事あるごとに聞いてきましたし、その後には決まってアメリカの復活が語られてもいます。現在のアメリカをめぐる状況は、これまでの歴史の中でどれほど特異であるといえるのでしょうか。

小濵 アメリカの衰退はくり返し論じられてきましたが、国民の統合という観点に立つと、これまでとは少し違う事態が起きていると感じます。

たとえば学問の世界、特にアメリカの歴史学では、国家よりも個人や社会、アメリカ一国よりも環太平洋やグローバルといった視点で分析する研究が主流となり、アメリカ一国の政治史や外交史は時代遅れなアプローチとみなされがちです。当然アメリカの大学で政治史や外交史を教える教員も減っており、私がアメリカへ留学した際に外交史から国際政治学に専門を変えたのもそうした背景がありました。

清水さゆりさんの論考「『アメリカの世紀』と人種問題の蹉跌」では南軍記念碑をめぐる軋轢が紹介されていますが、アメリカ史の遺産の一部を丸ごと消そうとする動きや、国家としてのアメリカを語ること自体が批判の対象となる傾向は、今まであまり見られなかった現象ではないでしょうか。

田所 それを歴史認識問題と見るならば、少なくともアメリカ以外の国では新しい現象とはいえませんね。たとえばイギリスでは帝国の過去をいかに捉えるかという問題が、左派の政治家やジャーナリストからたびたび提起されてきました。たとえば、1980年代にグレーター・ロンドン・カウンシル議長を務めた労働党のケン・リヴィングストンが、植民地統治に携わった人物の像を撤去すべしと言い出したこともありましたね。

いずれにせよ、イギリス人の場合は清教徒革命をはじめ、過去に対する評価ががらりと変わる節目を何度か経ていることで、歴史認識問題との付き合い方をいくらかでも身に付けているように思います。一方のアメリカでは、建国をめぐる物語に手の付けられることがほとんどなかったために、パンドラの箱を開けてしまったのではないか、という深刻な不安が生まれているのかもしれません。

待鳥 学問の世界でオーソドックスな政治史や外交史が押され気味なのは各国共通でしょうが、アメリカの場合はそうした傾向がナショナル・ヒストリーの解体と結びつきやすいのが特徴だと思います。個人や社会に重きを置いて歴史を語ると、アメリカ史の輪郭そのものが急速に失われていく。

それは結局アメリカという国家が、もちろん多分にフィクションであるとはいえ、はっきりした契約によって始まったとされているからで、その合意に何らかの異議を挟むと、アメリカという概念自体が一気に解体してしまうのです。

座談会vol.093 画像03

崩れゆく物語と保守派の不安

田所 アメリカの巨大な規模を考えると、そもそも一つの国家として成り立っているのが奇跡のように思えます。目下BLMに代表される人種差別抗議運動の高まりが注目されていますが、アメリカという国は建国期から今日まで、広大かつ多様なものを一つにまとめるという要請にずっと直面してきました。

すでに17世紀の北米には、平井康大さんの論考「島宇宙のアメリカ」で紹介されているように、千年王国主義の世界観に基づく禁欲的で世俗とは一線を画した宗教共同体が複数生まれています。我々のことはほっといてくれという集団を常に抱えながら、それでも共存のための空間を何とか作り上げてきたのが、アメリカ史のダイナミズムですね。

待鳥 「多数から成る一つ(E pluribus unum)」は国章に記されている標語ですが、アメリカ史の中で国民の統合にまつわる危機は決して珍しくありません。たとえば南北戦争の時代には今よりずっと深い分断を経験しているわけです。1960年代の公民権運動にも、分断の要素はありました。また、トランプの支持者が多いラストベルトの衰退も今に始まった話でなく、1980年代のアメリカで自動車やラジカセといった日本製品がハンマーで壊されたのは、アメリカ国内の製造業がそれだけ追い込まれていた証しです。

ただそれでも、アメリカの中で一つになろうという動きが今ほど弱い時期がこれまであっただろうか、とは思います。だからこそ「アメリカ第一」を口にする人々が増えているのではないでしょうか。内側で一になりにくいから、外に向けてアメリカが一であると言いたい。あるいは、現実が一になっていないから、理想としては一なのだと言いたい、というわけです。少なくとも保守の側には、独立もしくは憲法制定の段階でなされた、多様性の中の統一という約束がすっかり壊れてしまうことへの警戒が間違いなくありますね。

小濵 同感です。一部の人たちがアメリカを対外的に強く主張するのは、彼らのアイデンティティが危機に瀕している兆候でしょう。アメリカ史の中で、たとえばルイジアナに暮らす人々とカリフォルニアの人々が、アメリカなるものの見方を共有できたことはそうないと思いますが、南北戦争の時期を除き、少なくともお互いに棲み分けてきました。

それが20世紀の半ばあたりから、保守的な価値が内外の批判にさらされたり連邦政府の介入を受けたりして、保守の人たちの信じてきた「アメリカ的価値」が挑戦を受けた。彼らの中には、これがアメリカだというものを再確認したいという欲求が高まっていたはず。そこへトランプが登場し、うまく火をつけたというのが私の印象です。

座談会vol.093 画像04

外の脅威が果たす役割

田所 お二人は「アメリカ第一」を国内統合の揺らぎに対する反応と見ているようですが、これを対外的な観点から理解することはできないでしょうか。

アメリカ史の中ではめったに起きませんが、真珠湾攻撃や9.11テロの時のように、国外にはっきりした脅威が登場することで国民が団結し、我々が何者かを確認するということがあるわけです。昨今は米中対立がよく話題になりますが、アメリカを取り巻く国際関係は、アメリカ社会の現状にどの程度影響していると考えられますか。

小濵 まずアメリカのパワーの相対的低下という構造的な背景があり、オバマもトランプもこの点を前提に外交を行いました。アメリカが圧倒的な強さを失っているために、アメリカへの誇りを自明視することができない時代です。そうした時代に中国との違いを強調しながらアメリカらしさを取り戻していくことは、政治家にとって誘惑される選択肢のはずです。

ただ冷戦期と違って現代のアメリカ経済は中国に大いに依存し、対中協調への希望を捨てきれない中で、中国を敵とみなしつつ自らを再定義することに、アメリカの政治家もジャーナリストも二の足を踏んでいるのが現状でしょう。

田所 中国の脅威がアメリカの統合を強める働きを持つか否かは、結局のところイベントドリヴンといいますか、触媒となる出来事の有無にかかってくる気がしますね。朝鮮戦争の勃発で東アジア冷戦の開始が決定的となったように、自分たちの信じる価値や生活様式が根本から挑戦されていることを象徴する大事件がないと、やはり現在のアメリカをまとめる力にはならないでしょう。

待鳥 香港の問題がそうした機能を果たす可能性はありますよね。

田所 それもありえるし、より決定的なのは台湾での有事ですね。いずれにせよ、この問題は構造的な要因で決まるというより、あることが何かの拍子で起こった結果、アメリカ内部に不可逆的な変化が生じた、という展開になるように思います。

小濵 そうすると、中国の対外行動によって重大なイベントが起きたとしても、アメリカの対応次第では異なる展開もありえるということでしょうか。

田所 ありえますね。ただ現在の米中関係が体制間競争の性格を強めている点を考えると、何か大きなイベントが起こった時に、アメリカ国民がどっと同じ方向へ動く可能性も十分にあると私は見ています。なにせアメリカは理念の国ですから。南北戦争が自由貿易と保護主義の対立のみで始まった内戦なら、あれほど多くの戦死者を出すことはなかったはずです。

座談会vol.093 画像05

今号の読みどころ

田所 ここでお二人に、今回の『アステイオン』の中で特におすすめの論文を挙げていただきたいのですが。

小濵 今のアメリカを理解するにあたって非常に説得力があると感じたのは、同門の先輩にあたる金成隆一さんの論考「真ん中が抜け落ちた国で」ですね。もう一つ、リベラル知識人の模索している様がはっきりと表れたマーク・リラさんの論考「液状化社会」にも、思考を大いに刺激されました。この論稿は経済・社会の「液状化」に着目していて、政府や国家の話はあまり出てこないのですが、だからこそ現在のリベラルが国家にどこまで期待しているのかについて考えさせられました。近著の『リベラル再生宣言』では民主党の再生への道筋を示したリラさんが、ここではむしろポスト・トランプ時代の共和党の動きこそ鍵だと論じているのも興味深い点でした。

待鳥 責任編集者として一つを選ぶのは難しいのですが、あえてと言われれば、一番面白く読んだのは石川さんの論考ですね。ヘゲモニーを容易に手放そうとしないアメリカの特質を建国の経緯から読み解くというのは、やはり歴史を地道に研究してこられた方でないとできません。建国期というのは何しろダイナミックな時代で、先行研究の蓄積も大変に厚く、学問としての何かを言えるようになるまでにおそろしく手間がかかるはずです。アメリカ政治史に精通されている石川さんにしか書けないものを書いていただきました。

ただ当然ながら他の論文も粒揃いですので、読者の皆さんには、3回でも5回でもくり返し読んでいただくのが一番よいということを申し上げておきます(笑)。

田所 ちなみに私は、アレクサンダー・スティルさんの論考「啓蒙の終焉?」を読んで、トランプ時代にアメリカの政治が劣化したことへの嘆きに終始していて、なぜそれが相当数のアメリカ人に支持されたのかに関する分析があまり見られないのに、かなり驚きました。彼は私の友人でもあり『ニューヨーク・レビュー・オブ・ブックス』の常連でもある、アメリカ東海岸の有力な知識人の一人ですが、今回の論考は、彼のような優れた人でこうなるのか、これでリベラル派はトランプ主義に対抗できるのかなと疑問に思いましたね。

その意味でスティルさんの論考には、批判的なところもあるのですが、トランプ政権に対するリベラルなエスタブリッシュメントの見方が鮮やかに表れている一篇ではあります。

座談会vol.093 画像06

「アメリカの世紀」への展望

田所 それでは最後に、特集のタイトルにもなっている疑問をお二人にぶつけて終わります。ずばり、21世紀は新たなアメリカの世紀になるのでしょうか。

待鳥 答えは結局、「多様性の中の統合」という前提がアメリカの中で揺らいでいる現実をどう評価するかにかかっているのでしょう。私も基本的には田所さんのように、アメリカは統合をめぐる危機を何度も乗り越えてきた以上、今度も同じように克服してさらに強靭な国家になるとの読みが強いです。それでも2割くらいは危ないと思っている。

特に気になるのは、先ほども話したリベラル側の差異化の論理です。多様性を尊重するのは結構ですが、国家としてのまとまりを保つには、差異なり多様性なりの拠って立つものがなければなりません。ところがリベラルの議論を聞いていると、その部分が十分詰められていないように感じるのです。それも今までは通用したのでしょうが、この先もそれで大丈夫ですか、という疑問が2割の不安になっています。

小濵 私は待鳥さんよりもやや辛く、アメリカの世紀になる確率は7割5分としておきます。

これから注目すべきは2026年のアメリカ独立250周年でしょう。アメリカ人はアイデンティティの淵源をどうしても独立や建国、憲法に求めますから、周年の大きな区切りに向けて多くの記念イベントが行われるはずです。国家の自画像を再確認するプロセスの中で、間もなく発足するバイデン政権がどのようなメッセージを発し、何を積み重ねていくのか。この点次第で21世紀がアメリカの世紀となる確率も変わってくるのだと思います。

2020.12.4
オンラインにて
[構成]藤山 一樹(日本学術振興会特別研究員PD)

当日の様子は以下のダイジェスト動画(03:35)で
ご覧いただけます。

田所 昌幸 写真

田所 昌幸(たどころ まさゆき)

慶應義塾大学法学部教授
1956年生まれ。京都大学法学部卒業。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス留学。京都大学大学院法学研究科博士課程中退。博士(法学)。 姫路獨協大学法学部助教授・教授、防衛大学校教授などを経て、現職。著書に『「アメリカ」を超えたドル――金融グローバリゼーションと通貨外交 』(中央公論新社、サントリー学芸賞)、『国際政治経済学』(名古屋大学出版会)、『越境の国際政治――国境を越える人々と国家間関係』(有斐閣)など。

待鳥 聡史  写真

待鳥 聡史(まちどり さとし)

京都大学大学院法学研究科教授
1971年生まれ。京都大学法学部卒業。京都大学大学院法学研究科博士後期課程 中途退学。 博士(法学)。大阪大学助教授などを経て、現職。著書に『首相政治の制度分析――現代日本政治の権力基盤形成』(千倉書房、サントリー学芸賞)、『代議制民主主義――「民意」と「政治家」を問い直す』(中央公論新社)、『アメリカ大統領制の現在――権限の弱さをどう乗り越えるか』(NHK出版)、『政治改革再考――変貌を遂げた国家の軌跡』(新潮社) など。

小濵 祥子 写真

小濵 祥子(こはま しょうこ)

北海道大学大学院公共政策学連携研究部准教授
1983年生まれ。東京大学法学部卒業。東京大学大学院法学政治学研究科修士課程を経て、ヴァージニア大学政治学部博士課程修了。博士(国際関係)。 北海道大学法学部准教授を経て、現職。著書に『ポスト・オバマのアメリカ』(共著、大学教育出版)のほか、Political Communication誌など国際学術誌に論文多数。

サントリー文化財団 SUNTORY FOUNDATION