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04 「海洋国家としてのアメリカーパクス・アメリカーナへの道」を刊行して 待鳥聡史

 アメリカという国家にとって、あるいはパクス・アメリカーナにとって、海洋とは一体どのような存在なのか。

 このたび上梓した『海洋国家としてのアメリカ??パクス・アメリカーナへの道』(田所昌幸・阿川尚之編、千倉書房刊)は、サントリー文化財団からの3年間に及ぶ助成を頂いて行ってきた「パクス・アメリカーナと海洋研究会」の成果だが、研究会の根底にあった問いかけは、こうしたものであった。

 常識的、あるいは通説的な答えは既に存在する。独立革命から米英戦争(1812-15年)を経て、イギリスをはじめとするヨーロッパ列強の干渉を排除したアメリカは、1823年にモンロー教書を出して、19世紀を通じて大陸国家として発展した。1850年頃には現在の領土がほぼ確定し、南北戦争を挟みつつ、19世紀末まで西部開拓が続けられた。フロンティア・ラインの消滅と米西戦争(1898年)を機に海外進出に乗り出し、アルフレッド・マハンの『海洋権力史論』という理論的基盤も得て、20世紀のアメリカは海洋国家としての色彩を帯びるようになった。パクス・アメリカーナとは海洋覇権であり、今日までそれは続いているー

 もちろん、基本構図として誤りだというわけではない。だが、このように個別の重要事項を「点」として描き出し、それを直線的につなぎ合わせてみるという理解だけで、海洋国家としてのアメリカ、そしてパクス・アメリカーナの特質を考えるために十分だといえるだろうか。

 私たちが研究会において議論し、本書の各章を通じて迫ろうとしたのは、基本構図からは抜け落ちてしまいがちな、しかしアメリカと海洋の結びつきを考えるときには不可欠な諸側面だといえるだろう。

 たとえば、マハンの議論は19世紀末にいきなり登場して一世を風靡したのだろうか。無論そうではなく、それは一般に大陸国家だと考えられている19世紀を通じて進められてきた海軍士官教育や海軍学研究の産物であった。本書の田所論文、北川論文は、そのことを鮮やかに描き出している。

 同時に、20世紀への転換点におけるアメリカが海洋に目を向けるようになっただけではなく、それがパクス・アメリカーナという形で国際関係上のパワーになったのは、政治的意思の帰結であった。セオドア・ローズヴェルトやウィンストン・チャーチルらに注目しつつ簑原論文と細谷論文が十全に扱うのはこの側面だが、阿川論文が提起するように、そもそも憲法制定期におけるアレグザンダー・ハミルトンの思想に海洋国家への道が準備されていたのだとも考えられよう。

 あるいは、米西戦争以降の海外進出は当然に海軍力の伸長と他の列強諸国に対する優位の確立を伴っていたが、それは決して直線的ないしは目的合理的に進んだことではなかった。太平洋戦争における勝利の立役者であった航空母艦すら、戦後には軍縮の対象となりかかってしまう。本書の八木論文はこの過程を縦横に論じており、三上論文が対象とする現代中東における軍事プレゼンスにも密接な関係を持つ。

 パクス・アメリカーナは軍事的側面だけでは決してない。むしろ、ジョセフ・ナイが論じるように、軍事力・経済力・ソフトパワーの組み合わせこそが、アメリカのパワーの特徴である。本書では、物流を担う商船に関する政策の展開と特徴を検討した待鳥論文、ソフトパワーに不可欠なコミュニケーションを支えるインフラとしての海底ケーブルを扱った土屋論文によって、非軍事的側面にも目を向けている。

 とはいえ、冒頭の問いに本書が完璧に答えられたわけではないし、そもそも論者の数だけ答えがあるのかもしれない。むしろ、本書の各章が新たな思考や研究のきっかけになれば、それで役目は果たせたということではないだろうか。

 このように書いてくると、いかにも厳格で禁欲的な雰囲気の中で執筆内容の分担や調整が図られたように思えてくる。しかし実際には、毎回の研究会は和気藹々と進められ、話は尽きることなく深夜にまで及ぶこともたびたびであった。メンバーは海洋国家としてのアメリカとパクス・アメリカーナを知的に愉しんだ、とさえいえるだろう。そのぶんだけ、編者である田所先生と阿川先生、担当編集者の神谷竜介さんには最終段階でたいへんなご負担を強いてしまったのだが… 本書を手にとって、何よりもメンバーが愉しんだことを感じていただければ、執筆者の一人として望外の幸せである。

 3年にわたった研究会では、メンバー以外の多くの識者・専門家から貴重なお話を伺った。また、舞鶴と那覇で行った合宿に際しては、海上自衛隊・航空自衛隊・在日アメリカ軍からのご協力も頂いた。関係の皆様方に対して、心からの御礼を申し上げたい。

待鳥 聡史(まちどり さとし)

1971年生まれ。大阪大学法学部助教授などを経て、現在、京都大学公共政策大学院・大学院法学研究科教授。
著書『〈代表〉と〈統治〉のアメリカ政治』(講談社)、『財政再建と民主主義』(有斐閣)、『首相政治の制度分析―─現代日本政治の権力基盤形成』(千倉書房)など。



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