サントリーグループの健康経営サントリーグループのサステナビリティサントリー

サントリアンの健康は、「やってみなはれ」の源

我々が健康経営で目指しているのは、従業員はもちろんご家族も含めた全員の「人間の生命の輝き」です。従業員とご家族が、健康でイキイキとした毎日を送ることができ、やりがいをもって働ける、充実した生活であってほしいという願いが根幹にあります。この考え方に基づき健康経営を推進することが、グループの更なる挑戦・未来に繋がると確信しています。
サントリーでは、健康診断の充実、さまざまな疾病につながる生活習慣病の予防を重点領域の一つとして幅広く取り組み、各種施策を展開しています。
また気軽に産業医や看護職に相談できる体制づくり、新たな相談窓口の拡充などを進め、日常的なサポートの充実にも努めています。
心身の健康を土台に、働き方改革とも連動し、全員が仕事もプライベートも相互に高め合っていくようなウェルビーイングな状態になることを目指してまいります。

サントリーホールディングス株式会社
取締役副社長
GCHO（Global Chief Health Officer：健康管理最高責任者）
サントリー健康保険組合理事長
肥塚眞一郎

サントリーの目指す健康経営

2014年に「健康づくり宣言」、2016年に経営層がGCHO（Gloal Chief Health Officer：健康管理最高責任者）に就任し新たに「健康経営宣言」を行いました。

健康経営宣言（2016年制定）

従業員・家族の健康がサントリーの挑戦・革新の源であるという考えのもと、
全従業員が心身ともに健康でやる気に満ちて働いている状態を目指します。

基本方針

●

職場の環境整備や働き方改革を通して、従業員の健康基盤づくりを推進します。
●

従業員への健康情報の提供や個別支援を通して、ヘルスリテラシー向上に取り組みます。
●

生活習慣の改善とともに予防、早期発見、両立支援などからだの健康づくりに取り組みます。
●

一人ひとりがメンタルヘルスを理解し、適切に心のケアができるよう支援します。
●

取り組みを通して従業員と家族の“人間の生命の輝き”の実現を目指します。

健康推進体制

健康相談対応の体制

　サントリーでは全従業員を漏れなくサポートするため、看護職が全事業所を分担して受け持つ担当制を導入しています。担当の看護職が社員からの相談窓口となり、産業医、メンタル専門医、臨床心理士などが連携して社員の相談に対応し、健康に就労できるような支援を行います。
また、社内の産業保健スタッフだけでなく、外部相談窓口として、プライベートな家族の問題も含めて相談ができるEパートナー相談窓口や、24時間365日医療相談ができるオンラインサービスFirst Callを設置しています。

社内相談窓口	看護職	健康面談など社員との日々の接点を通して社員の一番身近な存在としてサポートします
	産業医	統括産業医を中心に、定期健診の事後措置や各種面談指導や治療と仕事の両立支援などを行います。
	メンタル専門医	職場のメンタルヘルスに精通した精神科医が産業医や看護職と連携し、従業員をサポートします。
	臨床心理士	心理学の知識に基づいたカウンセリングを行い、悩みを抱える社員をケアし、問題を解決できるよう支援します。
社外相談窓口	EAP	プライベートや家族の問題など様々な悩みについて社外のカウンセラーに相談できる外部サービス
社外相談窓口	チャット型医療相談サービス	24時間365日チャットやテレビ電話で気軽に医師に健康相談ができるオンラインサービス

※1

EAP（Employees Assistance Program）：社外にいる事業者が提供する従業員支援プログラム。企業からの相談を受けて、ストレス診断・カウンセリング（電話相談・メール相談・対面）・医療勧奨・メンタルヘルスの教育研修・人事や管理者へのコンサルテーション・復職支援プログラムなどを行う。

取組み施策

全ての活動の基盤として定期健診だけでなく社内看護職による従業員との「健康面談」を実施し、個別での健康維持サポートとともに個々の状態に合わせた施策への参加を促します。

職場環境づくり・ヘルスリテラシー教育

健康に課題を感じていない層や若年層への健康意識醸成のため、ヘルスリテラシー教育に取り組んでいます。毎月看護職から案内するヘルスマ通信では、健康情報や施策の紹介などを通して「健康」を身近に感じてもらえるように工夫しています。また、全社向けの健康セミナーや、各事業所の課題に沿った事業所別セミナー実施など、機会の提供に努めています。
さらに、働き方改革としっかり連動させながら、健康経営を推進していきます。

【からだの健康】生活習慣改善への取り組み

生活習慣病にかかわる予防施策を、「ヘルスマチャレンジ」と名付け、さまざまな施策を実施しています。特に特定保健指導に加え、40歳未満の同基準対象者にも、特定保健指導並みの指導を実施し、若年層への意識付けに力を入れています。併せて早期発見、両立支援にも取り組んでいます。

【こころの健康】メンタルヘルスへの取り組み

メンタルヘルス不調の予防と早期発見のため、従業員本人がストレスに気づいて対応する「セルフケア」と、マネジャーによる職場環境改善や個別相談の実施などの「ラインケア」の双方から施策を講じています。集合研修時のセルフケアやラインケアの講習やストレスチェックの実施、メンタル専門医、臨床心理士によるカウンセリングなども適宜実施しています。また休職者へのサポートとして、スムーズに職場復帰ができるよう復職支援体制を整備しています。