Global Chief Health Officer（健康管理最高責任者）
取締役副社長 肥塚 眞一郎
サントリーグループでは、健康とは単に病気ではないということではなく、「心身ともに健康で、毎日元気に働き、やる気に満ちている」状態だと考えています。社会的にみても、少子・高齢化により、会社で働く期間は長くなる傾向にあり、また活躍の場もグローバルに拡がっている等、様々な環境の中で自分の心と身体を健やかに保つ必要性がますます高まってきています。そういった背景の中、従業員が大いなるやりがいを持って、活き活きと企業活動を推進し、社会に貢献してもらいたいと考えています。
こうした思いのもと、2014年に「健康づくり」を宣言し、看護職のエリア担当制の導入、看護職との健康面談、社内向け健康情報サイト「Health-ma」の開設など健康推進体制を強化しました。また、2016年からは経営層がGCHO（Global Chief Health Officer:健康管理最高責任者）に就任し、新たに「健康経営」をスタートしました。健康診断、ストレスチェック、生活習慣改善対策を初めとする様々な取り組みを推進し、中長期的な目標として健康KPIを設定することで、心身の不調・疾患を未然に防ぐとともに、すでにスタートしている「働き方改革」とも連動し「やりがいのある会社生活」と「プライベートの充実」の実現を目指しています。
また、その取り組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人（大規模法人部門）～ホワイト500～」に2017年以降5年連続で認定されました。
| 2020年実績 | 2021年目標 | ||
|---|---|---|---|
| 健康診断 | 社員本人受診率 | 100% | 100% |
| 配偶者（40歳以上）受診率 | 53% | 75% | |
| 要医療・要精密検査対象者受診率 | 52% | 100% | |
| 生活改善 | メタボリック症候群対象者率（予備軍含む） | 23% | 20% |
| 喫煙率 | 20% | 15% | |
| ストレスチェック | 低ストレス者比率 | 93% | 94% |
多様な制度を導入し従業員の健康に配慮
従業員の身体と心の健康に配慮することは、企業の最も重要な責務の1つです。従業員一人ひとりが元気に活躍できるよう、健康診断項目の充実やストレスチェックでの定期的なセルフチェック、および事後フォロー体制整備に取り組んでいます。また2016年から新たに、生活習慣病予防にむけた取り組み（『サントリーヘルスマチャレンジ』）をスタートしました。
法定項目を超える詳細な健康診断
サントリーグループでは、法定項目以上に詳細な検査項目で健康診断を実施しています。40歳以上の従業員には、毎年の定期健康診断に代えて、人間ドックの受診を義務づけています（会社指定項目については全額会社負担）。がん検診も年齢に応じ必須受診とし、胃がん、大腸がん、肺がん検診は90%以上、乳がん、子宮頸がんは65～70%の社員が受診しています。産業医は全従業員の健康診断結果を確認し、有所見者への面談と健康指導を実施しており、看護職が事業所を訪問して行う健康面談や臨床心理士によるカウンセリングといった健康に関する相談体制を整備するなど、従業員の健康維持・増進を支援しています。
産業保健スタッフによる面談実施
産業医、メンタル専門医、看護職、臨床心理士といった産業保健スタッフの体制を整えるとともに、いつでも気軽に相談しやすい雰囲気づくりを目指しています。2014年からは看護職が定期的に担当事業所に訪問し、該当年齢の従業員と年1回の健康面談を実施しています。今後も相談体制を社内に周知するとともに、心身の状況や生活習慣を把握し、早期発見・早期対応につなげる取り組みを進めていきます。
各種健康施策
| 各種制度 | ||
|---|---|---|
| 病気 けが 災害 |
失効年休を利用した特別休業 | 取得できなかった有給休暇について、本人の業務外の傷病や不妊治療、家族の介護のため、年間10日を限度に60日まで積み立て可能 |
| 差額ベッド代補助 | 入院の際の健康保険の適用外となる部屋代について、かかった費用の70%を補助 | |
| がん先進医療費補助 | 重粒子線治療等の健保適用外となる先進医療費を補助（1人上限500万円／年） | |
| 特定不妊治療費補助 | 厚生労働省の認めた、「特定不妊治療」を受けた場合、初回 10 万円、以降 5 万円支給。（１人当たり上限5回） | |
| 人間ドックの利用 | 40歳以上の従業員は、定期健康診断として、会社指定項目については個人負担なしで必須受診（年1回） | |
| 30歳以上の人（被扶養者も含む）は、日帰りコース5,000円の個人負担で利用可能（年1回を限度） | ||
| ストレスチェック | 年1回一斉実施、常時利用可 | |
| 歯科検診 | 年4回実施 | |
| メンタルヘルス相談 | 社員や同居している家族からの、職場・家庭・プライベートなどの様々な相談に、電話、メール、オンライン面談、対面面談などで対応。社内では相談しにくい事でも相談してもらえる体制を整備 | |
| チャット型医療相談 | PCやスマホからチャットまたはテレビ通話で医療相談ができるサービス。24時間365日対応、家族利用も可。（2021年より導入） | |
各種健康施策の利用者数
（名）
| 2016年 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 病気・けが・災害 | 失効年休 | 65 | 34 | 57 | 68 | 34 |
| 差額ベッド | 36 | 38 | 32 | 65 | 39 | |
| 人間ドック（40歳以上） | 3,333 | 3,286 | 3,648 | 3,721 | 3,805 | |
| 人間ドック（30歳以上） | 1,014 | 1,141 | 1,242 | 1,184 | 1,119 | |
| 人間ドック（家族） | 2,046 | 2,122 | 2,207 | 2,214 | 1,540 | |
| 歯科健診 | 3,632 | 3,773 | 3,803 | 3,737 | 3,680 | |
| メンタルヘルス相談サービス（電話・面談）※ | 110 | 59 | 70 | 252 | 201 | |
-
※～2018は健康電話相談システム
サントリーヘルスマチャレンジ2020プログラム
| プログラム | 内容 | 参加者数 利用者数（概数） |
|---|---|---|
| ヘルスマイレージ | 日々のウォーキングやラジオ体操などの健康増進への取組みや年休取得・健診受診等に対し、 ポイントを付与し、貯まったポイントを賞品に交換できるしくみ |
8,000人 |
| ラジオ体操 | 全事業所で毎日ラジオ体操を実施 | 8,000人 |
| 40歳未満 特定保健指導基準該当者 | 40歳未満の厚生労働省が定めた特定保健指導基準に該当する対象者に対して、オンラインで特定保健指導に準じた指導を実施 | 400人 |
| 健康セミナー（社外講師によるセミナー） | 「働く世代の『がん』」をテーマに、専門医師やガンサバイバーによるセミナー・体験談共有 | 600人 |
| 卒煙サポート | 禁煙外来費用補助、オンライン禁煙外来、周囲の応援メンバーにサポートしてもらいながら3か月後の卒煙を目指す社内卒煙サポート「見守り隊」制度、卒煙セミナー、禁煙者へのサポートメール | のべ230人 |
| ウォーキングイベント | グローバル健康経営×サステナビリティの取り組みとして、世界中のグループ全社員を対象に、ウォーキングイベント「One Suntory Walk」を1か月間実施し歩数を競う。また、参加者数に応じて、サステナビリティ活動等に取り組む団体に寄付するしくみ | 8000人 |
| オンラインフィットネス | オンラインでのフィットネス生配信及び動画配信で従業員の運動習慣をサポート | のべ2300人 |
| ヘルスマ通信 | 毎月全社員に健康情報を発信。統括産業医による「ヘルスマ講座」動画や健康コラムを配信 | 8,000人 |
「ヘルスケアルーム」を設置
お台場オフィス・大阪オフィスは、国家資格を有するヘルスキーパーがマッサージや指圧などの施術を行う「ヘルスケア（企業内マッサージ師）ルーム」を設置しています。心身の健康改善やリフレッシュ手段の1つとして、年間約2,900名が利用しています。
施術の様子
メンタルヘルスへの取り組み
メンタルヘルス疾患の予防と早期発見のため、従業員本人がストレスに気づいて対応する「セルフケア」と、マネジャーによる職場環境改善や個別相談の実施などの「ラインケア」の双方から施策を講じています。集合研修時のセルフケアやラインケアの講習やストレスチェックの一斉実施、メンタル専門医、臨床心理士によるカウンセリングなども適宜実施しています。また休職者へのサポートとして、スムーズに職場復帰ができるよう復職支援体制を整備しています。
メンタルヘルスケアのための主な施策
働き方改革との連動
従業員一人ひとりが「心身ともに健康で、毎日元気に働き、やる気に満ちている」という姿を実現するには、働き方を大きく見直し、公私の充実を図ることが不可欠です。サントリーグループでは、働き方改革としっかり連動させながら、健康経営を推進していきます。
従業員の家族の健康も支援
サントリーグループは、さまざまな面から従業員とその家族の生活をサポートしています。外部相談窓口には「心の相談・電話相談」や「SOS総合窓口」などがあり、健康面はもちろん、法律相談まで幅広い分野に対応。従業員とその家族からの相談を受け付けています。また、従業員の家族が人間ドックを受診する際の補助制度など、従業員が生活で直面する問題や不安の解消などにも役立つ制度を整えています。
グループ内外の健康経営の取り組み推進
サントリーグループでは、健康経営をより一層推進していくため、定期的にサントリーグループ企業や、他企業様と意見交換をし、得られた情報を参考に産業保健体制の更なる強化、新たな健康施策の導入を進めています。サントリーグループ企業に実施したアンケートでは、回答企業のうち約60％が産業保健体制に課題を抱えていたことから、グループ横串での産業保健体制の構築に着手しました。
また、サントリーグループが提供するヘルスケア商品やサービスを通して、他企業様の健康経営推進への提案も行っています。